太陽光発電で得た余剰電力の買取価格の推移について解説していきたいと思います。
太陽光発電の醍醐味は余った電力を電力会社に買い取ってもらえる売電システムがあるということです。
売電価格は毎年見直されており、年々単価が下がってきていますが、設置してから10年間は売電価格は固定となっているため売電価格が下がる前に設置した方がいいと言われています。
2012年から2019年までの電力の買取価格は以下のように推移しています。
| 年度 | 住宅用 | 産業用 |
| 2012年（平成24年） | 42円・10年間 | 40円＋税・20年 |
| 2013年（平成25年） | 38円・10年間 | 36円＋税・20年 |
| 2014年（平成26年） | 37円・10年間 | 32円＋税・20年 |
| 2015年（平成27年） | 33円（出力抑制なし） 35円（出力抑制あり） 10年間 |
29円＋税・20年 |
| 2016年（平成28年） | 31円（出力抑制なし） 33円（出力抑制あり） 10年間 |
24円＋税・20年 |
| 2017年（平成29年） | 28円（出力抑制なし） 30円（出力抑制あり） 10年間 |
21円＋税・20年 |
| 2018年（平成30年） | 26円（出力抑制なし） 28円（出力抑制あり） 10年間 |
未定 |
| 2019年（平成31年） | 24円（出力抑制なし） 26円（出力抑制あり） 10年間 |
未定 |
売電価格が引き下げられている理由の一つは太陽光発電に必要なソーラーパネルの価格が下がっていることもありますが、ソーラーパネルの下げ幅よりも売電価格の下げ幅の方が大きくなっているため、元をとるまでにかかる日数が年々が長くなってきていると言われています。
また上記の買取価格はソーラーパネルのみを設置した場合となっていますが、蓄電池と併用したダブル発電での売電価格は以下のようになっています。
| 年度 | 出力抑制なし （東京、中部、関西） |
出力規制あり （北陸、中国、沖縄、四国、北海道、東北、九州） |
| 2016年（平成28年） | 25円 | 27円 |
| 2017年（平成29年） | 25円 | 27円 |
| 2018年（平成30年） | 25円 | 27円 |
| 2019年（平成31年） | 24円 | 26円 |
以前までは通常の発電とダブル発電では売電価格に大きな差がありましたが、2018年にはほとんど差がなくなり2019年には同じ価格となっています。
これは蓄電池を普及させたいという狙いがあると考えられます。
蓄電池があれば発電した電力を蓄えることができるため売電ではなく家庭で消費することができるようになります。
一般的な家庭の電気の単価は27円～30円ぐらいといわれているので、ダブル発電を行う場合には自宅で消費したほうが得をしている場合が多くあるようです。
そのためこれから太陽光発電を設置しようと考えている場合は蓄電池を利用したダブル発電の方が得をする可能性も高くなってきます。
ただし2017年現在ではまだ蓄電池自体の価格が高いため、ダブル発電にすると元をとるのがなかなか難しいようです。
年々売電価格が下がってきているため重要なのは初期設備費用をどれだけ抑えられるかになります。
同じモジュールを取りつけるのでも業者が変われば値段も変わってきます。
少しでも安く質の言い業者に依頼したい場合は見積もり結果などを比較してみるといいでしょう。
太陽光発電の設置を迷って先延ばしにしていると売電価格は下がってしまうばかりなので、設置するなら早めに行うことをおすすめします。
ただ安い買い物ではないので、可能な限り検討してから設置してくださいね。
