平成29年度以降に家庭用太陽光発電で本当に利益を出せるのかどうか調べてみました。
結論から言うと平成29年度の売電価格でもきちんと運用すれば利益が出ることがわかりました。
そもそも売電価格というのは太陽光発電を設置した初期費用を10年間で回収できるように毎年経済産業省により見直されています。
売電価格は毎年のように下がっていってしまっていますが、これは太陽光発電を設置する費用が毎年下がっていっているためです。
太陽光発電を設置する際にかかる費用は主に以下の項目となっています。
- 太陽電池モジュール
- パワーコンディショナー
- 発電モニター
- リモコン・ケーブル・その他
- 設置架台
- 架台工事費
- 太陽電池モジュール設置工事費
- 電気配線工事費
- 値引き額
工事に関係ある費用は業者によって独自に決められて値段なので、業者が同じであればいつ依頼してもそこまで大きな違いはありません。
つまり売電価格が下がっている理由は太陽電池モジュールやパワーコンディショナー、発電モニターと言った主要機器の価格が下がっているからにほかなりません。
理由はいろいろあると思いますが、最も大きな要因は技術革新によって生産コストが減少しているからでしょう。
気になる初期費用の回収にかかる期間ですが、ある太陽光発電の見積もりサイトでは以下のようなデータも出ています。
これによると現在では4kWのシステムを導入するコストが100万円で、たったの7.2年で回収できたというものです。
トリナ・ソーラーというメーカーは日本ではあまりなじみがありませんが、中国で創業した外資系の会社で、約70カ国にソーラーパネルを販売している実績のある会社となっています。
実際には太陽光発電を運用するとメンテナンス費用もかかってしまうため初期費用を回収するにはもう少しかかってしまうと思いますが、それでも10年未満で回収できるでしょう。
ポイントはやはり施工業者にあり、優良企業に施行を依頼することできちんとした工事とそれでいて安い費用で施行してもらえます。
施行によっては発電効率や寿命まで変わってくるので、利益を得るためには優良企業に依頼するのは必須と言えるでしょう。
設置するのが遅くなるほど利益は少なくなる
ここあるサイトによると5年間で初期費用を回収するまでにかかる期間は変わっていないとのことです。
では売電価格の低下は何に影響しているのでしょうか？
それは初期費用を回収し終わった後の利益です。
仮に7年で初期費用を回収し終えたとすると残りの3年の売電は丸々利益になるということになります。
つまり残りの3年間は少しでも売電価格が高い方が利益が出るということになるので、少しでも早く太陽光発電を設置した方が初期費用を回収し終えた後の利益が多くなるということになります。
売電価格は平成29年度以降も毎年2円程度安くなっているので、年間で1万円近くは差が出るということになります。
ですので太陽光発電を設置するかどうか悩んでいる方は早めに設置することをおすすめします。
設置の際はソーラーパートナーやタイナビなどの実績ある見積もりサイトを利用し、優良企業に施行を依頼するようにしてください。
