太陽光発電に将来性があるのか不安に思っている方はたくさんいると思います。
その主な理由は売電価格の下落にあると考えられ、実際に下記のように下落の一途をたどっています。
| 年度 | 押し上げ効果なし | 押し上げ効果あり(ダブル発電) |
| 2016年（平成28年） | 31円（出力抑制なし） 33円（出力抑制あり） 10年間 |
25円（出力抑制なし） 27円（出力抑制あり） 10年間 |
| 2017年（平成29年） | 28円（出力抑制なし） 30円（出力抑制あり） 10年間 |
25円（出力抑制なし） 27円（出力抑制あり） 10年間 |
| 2018年（平成30年） | 26円（出力抑制なし） 28円（出力抑制あり） 10年間 |
25円（出力抑制なし） 27円（出力抑制あり） 10年間 |
| 2019年（平成31年） | 24円（出力抑制なし） 26円（出力抑制あり） 10年間 |
24円（出力抑制なし） 26円（出力抑制あり） 10年間 |
ただしこれは電力会社が少しでも儲けたいから下がっているわけではありません。
売電価格というのはそもそも設置した際に初期費用を10年で回収できるように設定されています。
太陽光発電システムの導入費用はこの数年で以下のように変化してきました。
平成24年には売電価格が1kWh当たり42円に対して導入費用は1kW当たり50万円ぐらいが平均的な価格でした。
これが平成29年になると売電価格が1kWh当たり28円or30円に対して導入費用は1kW当たり30万円ぐらいになっています。
太陽光パネルの性能向上の効果もあり、ここ5年間で初期費用を回収できる期間はだいたい7年ぐらいとなっており、売電価格や初期導入費用に左右されない結果となっています。
つまり売電価格が低下しても初期費用を回収するのに必要な期間は変わっていないということなので、それは今後も守られていくでしょう。
では将来的に何が変わってくるのかというと、初期費用を回収し終えた後の売電収入に差が出るということになります。
平成29年と平成31年では売電価格に4円の差が出ています。
初期費用を回収する期間は変わらないためわかりやすいように7年で回収できたとすると残りの3年間は丸々収入となります。
売電量が年間4000kWhだと仮定した場合、1年間で1万6000円の差が出ることになり、3年間では約5万円の差となります。
これは太陽光発電を設置する時期が遅くなればなるほど大きな差になっていくため、多くのサイトで少しでも早く設置した方がいいと書いてあるのはこれが理由となっています。
太陽光発電は年々性能が向上しているため将来性はかなり高いと思います。
保証制度も充実しており、よほど条件が悪い場所でないと初期費用が回収できなかったということはないので、設置するかどうか悩んでいる方は少しでも早く設置するといいと思います。
