太陽光発電でドイツがおかした失敗についてわかりやすく解説していきたいと思います。
ドイツは太陽光発電の導入を推進したさきがけのような国で、日本で行われているFIT法というのももともとはドイツが先に施工した政策になっています。
FIT法とは一般家庭で作られた電気を固定された価格で買い取るというもので、その時の負担を電力会社と一般家庭で賄うようになっています。
えっ！？っと思った方は電気料金に「再エネ発電賦課金等」という項目があるので見てみてください。
これは太陽光発電の導入数が増えれば増えるほど高くなっていく料金となっています。
ドイツがやらかした失敗とはまさにそこで、太陽光発電の導入数が膨らみ過ぎて一般家庭が負担する「再エネ発電賦課金等」が1000円以上になってしまい不満が爆発したのです。
日本でも2016年時点で月675円まで膨れ上がっており、ドイツのように不満が爆発するにもそう遠くないかもしれません。
ドイツではこれに対応するために新たにFIP法（Feed-in Premium）という政策を打ち出しました。
FIP法を簡単に説明すると、市場取引平均価格と公定による指定価格の差額を補助として受け取るメカニズムとなっているとのこと。
いまいちピンときませんが、一般家庭で発電した電気を発電した人が市場で直接販売するという形になっており、安く売れ過ぎた場合は補助があるということなのでしょう。
これがうまくいっているのかはまだわかりませんが、日本でもそのうちFITに代わる政策が打ち出されるのは間違いないと思います。
このままではドイツがたどった道を確実にたどってしまいますからね。
日本が再生可能エネルギーの普及に失敗しないためにも今後の動向には注目です。
ドイツの政策についてもっと詳しく知りたい方は下記のサイトに記事があったので参考にしてください。
